マクセル(6810)は割安テーマ株か?乾電池の老舗から全固体電池へ、PBR0.95倍の実力を読み解く【2026年6月】

マクセル(6810)の株価分析|億り人研究所

マクセル(6810)は、乾電池やボタン電池で知られる老舗の電池メーカーであり、現在は電池だけでなく、産業用の機能性部材(粘着テープなど)、光学・システム製品、そして次世代電池として注目される「全固体電池」までを手がける電子部品メーカーです。もともとは日立製作所のグループ会社でしたが、独立した経緯を持ち、自動車関連や産業用途への展開を強めています。

株価は2026年6月時点で約2,259円、PER(株価収益率)は約12~13倍、PBR(株価純資産倍率)は0.95倍前後と、財務の割安さが目立つ水準にあります。一方で、2023年から量産を開始した全固体電池は、JAXA(宇宙航空研究開発機構)との共同研究が話題になるなど、将来の成長テーマとしての期待も集めています。本記事では、マクセルの最新業績、中期経営計画、4つの事業セグメント、全固体電池を含む直近ニュース、そして割安株としての適正株価レンジ(期待されるターゲットプライス)を整理します。

目次

マクセル(6810)とはどんな会社か

マクセルは1960年に設立、2014年に再上場した電池・電子部品メーカーで、東京本社は港区にあります。連結従業員は約3,765名と、これまで取り上げてきた大手重機・電機メーカーと比べるとコンパクトな会社です。「マクセル」というブランドは乾電池やカセットテープで広く知られていますが、現在の収益構造は電池に偏っているわけではなく、産業用の機能性部材や光学部品、受託製造など、BtoB(企業向け)の事業が大きな比重を占めています。

事業の歴史をたどると、日立製作所のグループ会社として電池・記録メディアを手がけてきた経緯があり、独立後は自動車関連や産業用途を強化してきました。2023年には全固体電池の量産を開始し、「次世代電池メーカー」としての顔も持つようになっています。電池技術で培ったノウハウを軸に、車載・産業・医療など幅広い分野へ展開しているのが特徴です。

財務面では、自己資本比率48.2%、有利子負債倍率0.43倍と健全で、PBRは0.95倍と純資産を下回る評価にとどまっています。自己株式の保有率が21.4%と高く、2026年5月には自己株式の消却も実施するなど、株主還元と資本効率の改善に積極的な姿勢が見られます。

💡 マクセルのポイント

乾電池で知られる老舗電池メーカーで、現在は機能性部材・光学・全固体電池まで手がける電子部品メーカーです。日立から独立した経緯を持ち、PBR0.95倍と割安な財務に、全固体電池という成長テーマが重なっています。自己株式の保有率が高く、消却も実施するなど、株主還元と資本効率の改善に前向きです。

最新決算(2026年3月期実績・2027年3月期予想)を読む

まず通期の業績を確認します。2026年3月期は、売上高1,294億円、営業利益78.9億円、経常利益86.0億円、純利益82.6億円、EPS(1株あたり利益)202.0円という着地でした。営業利益は前期比で減益でしたが、純利益は前期の41億円から約2倍に増えています。これは棚卸評価損の解消や一時的な要因が寄与した面があり、本業の利益(営業利益)と最終利益の動きが必ずしも一致していない点に注意が必要です。

続く2027年3月期の会社・四季報予想は、売上高1,420億円(前期比+9.7%)、営業利益100億円(同+26.7%)、純利益67億円、EPS181.8円、配当は50円から56円への増配計画です。営業利益は大きく回復する見通しですが、前期に一時的要因で膨らんだ純利益との比較では最終利益が減る形になっており、EPSは前期の202円から181.8円へと低下する予想です。

決算期 売上高 営業利益 純利益 EPS 配当
2023.3 1,328億円 56.4億円 51.9億円 109.3円 40円
2024.3 1,291億円 80.8億円 75.4億円 164.6円 50円
2025.3 1,298億円 93.2億円 40.9億円 93.1円 50円
2026.3 1,294億円 78.9億円 82.6億円 202.0円 50円
2027.3予 1,420億円 100億円 67億円 181.8円 56円

直近の四半期(2026年1~3月期)を見ると、売上高331億円に対し営業利益はわずか7.1億円(売上営業利益率2.2%)と急減速しています。これは半導体関連製品の販売回復の遅れなどが響いたためで、四半期ごとの業績の振れが大きいことがうかがえます。一方、純利益は黒字を確保しており、事業ポートフォリオの入れ替えに伴う一時要因も影響しています。

四季報は2028年3月期について、売上高1,500億円、営業利益120億円、EPS199.1円と、中期的には増収増益が続く姿を見込んでいます。ただし、もともとの中期経営計画では2027年3月期に売上高1,500億円を目指していたところ、半導体関連の回復遅延などで当初の定量目標の達成は後ろ倒しになっている点は、正直に押さえておくべきポイントです。

💡 決算のポイント

2026年3月期は純利益が前期比約2倍の82.6億円となりましたが、これは一時要因の寄与が大きく、本業の営業利益は減益でした。2027年3月期は営業利益100億円(+26.7%)への回復・増配を計画する一方、半導体関連の回復遅れで中計の当初目標達成は後ろ倒しになっており、四半期業績の振れにも注意が必要です。

中期経営計画MEX26と全固体電池への布石

マクセルは中期経営計画「MEX26」を掲げ、最終年度である2027年3月期に向けて、ポートフォリオ改革による収益性の向上と、成長事業の強化、そして全固体電池を中心とした次世代電池の事業化を進めています。

項目 中計MEX26での方向性 位置づけ
売上高目標 (当初)2027.3期に1,500億円 回復遅延で後ろ倒し
ポートフォリオ改革 不採算事業の整理・譲渡 収益性の向上
成長事業 全固体電池・機能性部材の拡大 次の柱づくり
株主還元 増配・自己株消却 資本効率の改善

中計の柱の一つが「ポートフォリオ改革」です。マクセルは収益性が厳しい精密電気鋳造事業を2026年7月に譲渡するなど、儲かりにくい事業を整理し、儲かる事業に経営資源を集中させる動きを加速しています。これは、規模を追うのではなく利益率と資本効率を高める方向への転換であり、PBR1倍割れからの脱却を意識した経営といえます。

もう一つの柱が「次なる柱づくり」で、その中核が全固体電池です。マクセルは2023年に全固体電池の量産を開始しており、FA(ファクトリーオートメーション)市場向けに汎用モジュールを開発するなど、産業用途での浸透を狙っています。全固体電池は安全性や耐熱性に優れるとされ、車載や産業機器、宇宙分野などでの活用が期待される次世代技術です。

💡 中計MEX26と全固体電池

中計MEX26は、ポートフォリオ改革による収益性向上と、全固体電池を中心とした成長事業の強化を掲げています。不採算事業の譲渡で利益体質を改善しつつ、全固体電池をFA・車載・宇宙などへ展開し『次の柱』に育てようとしています。当初の売上目標は半導体回復遅延で後ろ倒しになっている点は押さえておきたいところです。

4つの事業セグメントの中身を整理する

マクセルの事業は、大きく4つのセグメントに分かれています。2026年3月期のセグメント別の売上高と部門利益を見ると、それぞれの役割の違いが見えてきます。

セグメント 売上高 部門利益 主な内容
エネルギー 429億円 20.7億円 各種電池・全固体電池
機能性部材料 326億円 14.7億円 粘着テープ・産業用部材
光学・システム 364億円 35.4億円 光学部品・受託製造・FA
価値共創事業 179億円 8.2億円 新規・育成事業

売上で見ると「エネルギー(電池)」が最大ですが、利益率で見ると「光学・システム」が最も稼いでいるセグメントです。光学・システムには半導体の受託製造(ファウンドリ)などが含まれ、半導体市況の影響を受けやすい一方、好調時には高い収益性を発揮します。機能性部材料の粘着テープは半導体向けを中心に堅調で、収益の安定した柱になっています。

エネルギー(電池)セグメントは、前期に急騰した銀価格を価格転嫁(値上げ)することで採算が改善し、買収した小型1次電池事業も加わっています。そして、このセグメントに含まれる全固体電池が、マクセルの将来を左右する成長テーマです。現時点では電池事業全体の利益率は決して高くありませんが、全固体電池が本格的に立ち上がれば、収益構造が大きく変わる可能性を秘めています。

直近のニュース・トピックスを整理する

ここでは、2026年に入ってからのマクセルに関する主なニュースを、出典とともに整理します。全固体電池とポートフォリオ改革という2つのテーマが、株価に影響を与えています。

  • 【JAXAと全固体電池の共同研究】マクセルは2026年6月4日、JAXA(宇宙航空研究開発機構)と全固体電池技術に関する共同研究を開始すると発表しました(出典:適時開示/会社四季報オンライン 2026年6月4日)。この発表を好感し、株価は7連騰となりました(出典:株探『きょうの動意株』2026年6月5日)。宇宙という過酷な環境での採用検討は、全固体電池の信頼性をアピールする材料になります。
  • 【事業譲受で増収増益見通し】既存事業の成長に加え、マクセルサクラ社の事業譲受により、2026年度は増収増益を見込むと会社が説明しています(出典:ログミーファイナンス 2026年4月28日)。M&Aを通じた事業強化の動きです。
  • 【不採算事業の譲渡】収益が厳しい精密電気鋳造事業を2026年7月に譲渡し、事業ポートフォリオの見直しを加速しています(出典:会社四季報 2026年3集夏号)。利益率の改善に向けた選択と集中の一環です。
  • 【業績予想・配当予想の修正】2026年4月27日の決算と同時に、業績・配当予想を修正しています(出典:株探『サプライズ決算』2026年4月27日)。半導体関連の回復遅れが、中計目標の見直しにつながっています。

これらのニュースを総合すると、マクセルは「割安なバリュー株」でありながら、全固体電池という分かりやすい成長テーマを持つ点が特徴だと分かります。JAXAとの共同研究のようなニュースは、株価を短期的に大きく動かす材料になりやすく、テーマ買いが入りやすい銘柄でもあります。

一方で、本業の半導体関連が回復しきっていないことや、中計の当初目標が後ろ倒しになっていることは、冷静に受け止める必要があります。テーマ性と本業の実態の両方を見ながら判断することが大切です。

EPS(1株あたり利益)と配当の推移を確認する

株価評価の基礎となるEPS(1株あたり利益)の推移を確認します。マクセルのEPSは、一時要因の影響で年度ごとの変動が大きい点が特徴です。

決算期 EPS 配当 配当の傾向
2023.3 109.3円 40円 回復局面
2024.3 164.6円 50円 増配
2025.3 93.1円 50円 維持(一時減益)
2026.3 202.0円 50円 維持(一時益で増)
2027.3予 181.8円 56円 増配計画

EPSは2025年3月期に93.1円まで落ち込んだあと、2026年3月期には一時要因もあって202.0円へ急回復しました。2027年3月期は本業の営業利益が回復する一方、前期の一時益の反動で純利益が減り、EPSは181.8円の予想となっています。このように、マクセルのEPSは本業の実力と一時要因が入り混じるため、単年度の数字だけでなく数年の流れで見ることが大切です。

配当については、業績が振れる中でも減配せず、2024年3月期に40円から50円へ増配したあとは50円を維持し、2027年3月期には56円への増配を計画しています。自己株式の消却と合わせ、1株あたりの価値を高めようとする姿勢は、インカム重視の投資家にとってプラス材料といえます。

期待されるターゲットプライス(適正株価レンジ)を試算する

ここからは、マクセルの「期待されるターゲットプライス(適正株価のレンジ)」を考えます。前提として、株価はすでに将来の業績や全固体電池への期待をある程度織り込んで動いているため、ここで示すのは『何年後にこうなる』という予測ではなく、複数の前提を置いたときに見込まれる株価の幅(レンジ)です。

ベースとなるEPSは、本業の回復を踏まえた会社・四季報予想に近い180円前後とします。電子部品セクターのPER(株価収益率)は事業内容によって幅広く、マクセルは足元で約12~13倍と低めの水準です。これを踏まえ、利益成長率とPERに幅を持たせて試算します。

弱気シナリオ――半導体回復が遅れ、全固体電池の収益貢献も限定的で、割安評価が続く前提

標準シナリオ――本業が中計どおり回復し、EPSが緩やかに増えてPERも現状並みを保つ前提

強気シナリオ――全固体電池が成長テーマとして評価され、利益とPERの両方が切り上がる前提

シナリオ 想定EPS 想定PER ターゲットプライス
弱気シナリオ 182円 11倍 2,002円
標準シナリオ 229円 14倍 3,206円
強気シナリオ 277円 18倍 4,986円

この試算は、前提を変えたときに株価がどのあたりに来るかを機械的に計算したものであり、特定の株価を保証するものではありません。マクセルの場合、ポイントは『PBR1倍割れのバリュー株』としての底堅さと、『全固体電池という成長テーマ』による上振れ余地の両方を持っている点です。

実際の株価(2026年6月時点で約2,259円)は、標準シナリオで試算されるレンジの中ほどに位置しています。下値は割安な財務とディフェンシブな粘着テープ事業が支える一方、上値は全固体電池の事業化と半導体関連の本格回復がどこまで進むかにかかっているといえるでしょう。テーマ性で株価が短期的に大きく動きやすい点も、念頭に置いておきたいところです。

⚠ ターゲットプライスはあくまで前提次第

ここで示した株価レンジは、一定の前提(成長率・PER)に基づく参考値であり、将来の株価を保証するものではありません。半導体市況・銀などの原材料価格・全固体電池の事業化スピードによって業績は大きく振れます。投資判断はご自身の責任で行ってください。

同業・ライバルとの比較

マクセルの立ち位置を理解するために、電池・電子部品の関連企業と主要指標を比較してみます。規模も収益性も大きく異なるため、マクセルの特徴がよく見えてきます。

銘柄 時価総額 予想PER 実績PBR 配当利回り
パナソニック(6752) 約10.8兆円 25.8倍 1.97倍 1.22%
日東電工(6988) 約2.1兆円 15.1倍 1.83倍 2.04%
マクセル(6810) 約918億円 13.7倍 0.95倍 2.47%
FDK(6955) 約177億円 23.6倍 0.93倍 (無配)

比較表から分かるのは、マクセルが『PBR1倍割れ・予想PER13倍台・配当利回り2.5%』という、割安かつインカムの取れる水準にあることです。電池の同業であるFDKは赤字基調で無配、パナソニックは規模が桁違いで車載電池の比重が大きく、日東電工は高収益の機能性部材メーカーと、それぞれ性格が異なります。

マクセルは規模こそ小さいものの、財務が健全で配当も安定しており、全固体電池という独自テーマを持つ点がユニークです。ただし、時価総額が約918億円とコンパクトなため、ニュース一つで株価が大きく動きやすく、流動性(売買のしやすさ)も大型株ほど高くない点は理解しておく必要があります。

中期経営計画から読み解く現在地と未来予測

マクセルの現在地は、2026年3月期に売上高1,294.3億円・営業利益78.9億円(前期比−15.3%)・最終利益82.6億円を確保しました。増収局面でも利益は一服しており、コスト増や市況の影響を受けた調整局面と整理できます。

会社が公表した2027年3月期予想は、売上高1,430億円・営業利益100億円(前期比+26.7%)・最終利益67億円(前期比−18.9%)という内容です。前期から一段の増益を見込んでおり、成長の持続が期待される計画です。

財務面では、2026年3月期末の自己資本比率48.2%、1株純資産(BPS)2,361.80円、有利子負債倍率0.43倍となっています。財務の健全性はおおむね保たれており、事業環境の変化に対する一定の耐性があります。配当は50円から56円への増配を計画しており、株主還元にも積極的な姿勢がうかがえます。

未来予測の観点では、足元の利益調整がいつ底入れし、再び増益基調へ転じるかという転換点が注目されます。市況や為替の前提が改善する局面では、利益が回復に向かう余地があります。

四季報・専門メディアから見る現状と評価

株価指標で市場評価を確認すると、マクセルはPER12.4倍・PBR0.96倍・配当利回り2.48%(株価2,259円時点、時価総額約919億円)で取引されています。PBRが1倍を下回っており、利益や資産の水準に対して株価が割安に評価されている可能性がある一方、その割安さの背景(成長性や市況への警戒)を見極める必要があります。

会社四季報や専門メディアでは、こうしたマクセルの事業基盤・収益構造の強みと、競争環境や市況・コスト面の課題の両面が論点として取り上げられます。本記事の各章で整理してきた強みとリスクは、これら専門媒体の評価軸ともおおむね重なります。投資判断にあたっては、最新の四半期決算で示される利益動向と、会社が示す中期的な方針のアップデートを継続的に確認することが重要です。

総じて、現時点のマクセルは、事業基盤を維持しながら利益が一服している調整局面にあり、市況や収益環境の回復が今後の評価を左右します。指標の割安・割高だけでなく、事業の競争力と業績トレンドを合わせて見ていくことが、判断の精度を高めるうえで欠かせません。

※本記事の指標・数値は株探(かぶたん)等の公開情報をもとに執筆時点(2026年6月)で整理したものです。会社四季報オンラインおよびFACTA ONLINE等の専門メディアについては公開範囲の情報を参照しており、有料会員限定コンテンツの内容は含みません。最新の数値・評価は各社の最新開示・媒体で必ずご確認ください。

主要指標まとめ

ここまでの数字を一覧で整理します(2026年6月時点・株探/四季報の表示に基づく)。

指標 数値 備考
株価 2,259円 2026年6月19日終値
時価総額 約918億円 中小型株の規模
予想PER 約13.7倍 2027.3期ベース
実績PBR 0.95倍 1倍割れ(割安)
配当利回り 約2.47% 2027.3期増配計画
自己資本比率 48.2% 財務は健全
有利子負債倍率 0.43倍 低レバレッジ
ROE 9.3%(予7.7%) 資本効率は中位
自己株保有率 21.4% 消却も実施

投資する際に押さえておきたいリスク

最後に、マクセルに投資する際に意識しておきたいリスクを整理します。割安な財務は安心材料ですが、業績の振れとテーマ先行には注意が必要です。

  • 【半導体市況リスク】光学・システムの受託製造や機能性部材は半導体市況に左右され、回復が遅れると収益の重しになります。実際、足元の四半期では半導体関連の遅れで営業利益が急減速しました。
  • 【原材料価格リスク】電池に使う銀などの原材料価格が高騰すると採算が悪化します。価格転嫁(値上げ)が追いつくかどうかが利益を左右します。
  • 【全固体電池の事業化リスク】全固体電池は期待の大きい成長テーマですが、本格的な収益貢献の時期や規模はまだ不透明であり、期待先行で株価が動くと反動安のリスクもあります。
  • 【一時要因による振れ】事業の譲渡や評価損の計上など、一時的な要因で純利益が大きく振れるため、本業の実力が見えにくくなることがあります。
  • 【中小型株の流動性リスク】時価総額が約918億円とコンパクトで、売買が大型株ほど活発でないため、株価の値動きが荒くなりやすい点に注意が必要です。

この銘柄の株価をどう読むか

マクセルのような『割安なバリュー株+成長テーマ』を併せ持つ銘柄を見るときは、下値を支える『財務の割安さ・安定した本業』と、上値を作る『テーマ(全固体電池)の進捗』を分けて考えると整理しやすくなります。下値は粘着テープなどの安定事業と1倍割れのPBRが支え、上値は全固体電池の事業化と半導体の回復が握っています。

また、一時要因でEPSが大きく振れるため、単年度のPERだけで割安・割高を判断するのは危険です。本業の営業利益の流れと、ポートフォリオ改革による収益性の改善を、複数年の視点で追うことが大切です。JAXAとの共同研究のようなテーマニュースで株価が急騰した直後は、過熱に注意したいところです。

当ブログのスタンス

当ブログでは、マクセルを『PBR1倍割れの割安なバリュー株でありながら、全固体電池という独自の成長テーマを持つ、中小型のユニークな電子部品銘柄』と位置づけています。財務が健全で配当も安定しており、自己株消却など株主還元にも前向きな点は、下値の安心感につながります。

一方で、半導体市況に左右される本業の振れや、全固体電池の事業化スピードの不透明さは、上値を考えるうえでの不確実要素です。テーマニュースで急騰・急落しやすい銘柄でもあるため、短期の値動きに振り回されず、ポートフォリオ改革と全固体電池の進捗を腰を据えて追うことをおすすめします。

今後チェックしたいポイント

  • 全固体電池の事業化の進捗(FA・車載・宇宙分野での採用動向)
  • 半導体関連(受託製造・機能性部材)の市況回復のタイミング
  • ポートフォリオ改革の効果(不採算事業の整理による収益性改善)
  • 中期経営計画MEX26の定量目標の達成度(後ろ倒し分の挽回)
  • 自己株消却・増配など株主還元の継続姿勢

まとめ

マクセル(6810)は、乾電池で知られる老舗メーカーから、機能性部材・光学・全固体電池まで手がける電子部品メーカーへと姿を変えてきた企業です。2026年3月期は一時要因で純利益が約2倍となり、2027年3月期は営業利益100億円(+26.7%)への回復・増配を計画しています。中計MEX26ではポートフォリオ改革と全固体電池の事業化を進めています。

PBR0.95倍・配当利回り2.5%という割安さに、JAXAとの共同研究で話題になった全固体電池という成長テーマが重なる、ユニークな中小型バリュー株です。半導体市況の回復遅れや全固体電池の事業化スピードといった不確実要素はありますが、健全な財務と株主還元を支えに、テーマの進捗を腰を据えて見守りたい銘柄といえます。

💡 この記事のポイント

マクセルは、PBR1倍割れの割安なバリュー株でありながら、全固体電池という独自の成長テーマを持つ中小型の電子部品銘柄です。健全な財務と株主還元が下値を支え、上値は全固体電池の事業化と半導体回復が握っています。テーマで株価が動きやすい点を踏まえ、本業とテーマの両面を見ていくことが大切です。

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⚠ 免責事項

本記事は公開情報をもとにした情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買や投資を推奨するものではありません。記載した株価・指標等は執筆時点のものであり、最新の情報とは異なる場合があります。適正株価や目標株価に類する記述は一定の前提に基づく参考値であり、将来の株価を保証するものではありません。投資の最終判断は、ご自身の責任において行ってください。

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